NISAとiDeCo世代別活用法を解説！S&P500のリターンは？

こんな悩みを解決できる記事です。

NISAとiDeCoの使い分けが曖昧だと、せっかくの資産形成も効率が悪くなります。

私は40代でiDeCoとNISA両方でS＆P500インデックスに投資を始めました。

実際に投資を始めると、NISA重視だったりiDeCo優先の方がいい場合も分かってきました。

そこでこの記事ではNISAとiDeCoの違いと世代別の活用法を紹介します。

記事前半では両制度の違いと特徴を詳しく解説。

後半では世代別の活用法とS＆P500に投資した場合のリターンをお伝えします。

NISAとiDeCoの特徴を理解して、あなたのライフステージに合った投資戦略を立てましょう。

NISAには2種類

NISA（少額投資非課税制度）は2024年に新NISAとして大幅に刷新されました。

おかげで投資家にとって使いやすく魅力的な制度へと変貌。

ちなみにNISAとは、Nippon Individual Savings Accountの略で非課税口座という意味です。

NISAには

• つみたて投資枠
• 成長投資枠

という２つの異なる投資枠があります。

旧NISAのように一方を選択する必要がなく、同じ口座内で併用することが可能です。

つみたて投資枠

つみたて投資枠は長期的な資産形成を目的とした投資枠で、年間120万円まで投資が可能です。

投資方法は積立投資に限定されており、金融庁が定めた基準を満たした投資信託やETFのみが対象商品となっています。

これらの商品は販売手数料が無料で運用管理費用も低め。

毎月一定額を自動的に投資していくことで、時間分散効果によりリスクを抑えながら着実に資産を積み上げられます。

短期的な値動きに左右されることなく、20年、30年という長期スパンでじっくりと資産を育てていきたい方に最適な投資枠です。

成長投資枠

成長投資枠は年間240万円まで投資でき、つみたて投資枠よりもはるかに幅広い投資ができます。

成長投資枠でも積立できる

成長投資枠でも投資方法は積立投資と一括投資の両方が可能。

対象商品はつみたて投資枠で可能な投資信託に加えて、

• 個別株式
• REIT（不動産投資信託）
• ETF（上場投資信託）

など多岐にわたります。

ただし長期の資産形成という制度趣旨に合わない商品は除外されており、信託期間20年未満の投資信託や毎月分配型の投資信託などは購入できません。

投資目的が幅広い

投資目的は

• まとまった資金を一度に投資したい場合
• 配当金や株主優待を目的とした個別株投資
• より積極的にリターンを狙いたい場合

など。

意外と知られていないですが、つみたて投資枠の対象商品も購入できるため、年間120万円を超えてつみたて投資枠と同じ投資信託に投資したい際にも利用されます。

	つみたて投資枠	成長投資枠
非課税保有期間	無制限
口座開設期間	恒久化
年間投資枠	120万円	240万円
非課税保有限度額	合計1,800万円 （うち成長投資枠上限1,200万円）
投資対象商品	長期積立・分散投資に適した商品	上場株式・REIT・ETF
対象年齢	18歳以上

iDeCoとは年金制度

iDeCoは個人型確定拠出年金とも呼ばれ、自分が拠出した掛金を自分で運用して資産を形成する年金制度です。

ちなみにIndividual-type Defined Contribution pension planの頭文字を取っています。

制度の名前に「年金」と入っているだけあって、iDeCoは国民年金や厚生年金などの年金制度をイメージすると理解しやすいです。

iDeCoの特徴は以下の２つ。

• 老後の資産形成が目的
• 職業ごとに掛け金額が異なる

順番に解説します。

老後の資産形成が目的

iDeCoの最大の目的は、公的年金だけでは足りない老後資金を自助努力で準備することです。

生命保険文化センター「生活保障に関する調査」（2022年度）によると、夫婦2人の平均的なゆとりある老後の生活費は月37.9万円。

一方受け取る標準的な公的年金の額は夫婦2人で、自営業の場合は13.6万円、会社員等の場合は約23.1万円（引用：厚生労働省の令和６年度の年金額改定について）。

iDeCoは投資信託、定期預金、保険商品の中から自分で運用商品を選択でき、長期積立による複利効果で資産を増やしていける制度です。

また運用で得られた利益は税制優遇があるので、通常の投資よりも効率的に老後資金を確保できます。

iDeCoは原則として60歳までは引き出せないため、確実に老後のための資産として積み上げられるので、将来の安心につながります。

職業ごとに違う掛け金額

iDeCoの掛金上限額は、加入者の職業や所属する会社の年金制度によって異なります。

なぜならば公的年金や企業年金の充実度に応じて掛け金額は設定されており、各職業の老後保障の状況を考慮した制度設計だからです。

以下の4つケースで解説します。

• 会社員
• 自営業者
• 専業主婦（夫）
• 公務員

会社員

会社員の場合、企業年金制度の加入状況によってiDeCoの掛金上限額が月額2.0万円から2.3万円の範囲で設定されています。

企業型DC・DB加入なし	企業型DCのみ	企業型DCとDB	DBのみ
月額2.3万円	月額2.0万円

企業年金制度がない会社に勤める場合は月額2.3万円まで拠出できます。

一方で企業型確定拠出年金（企業型DC）や確定給付企業年金（DB）などに加入している場合は、2024年12月の制度改正により月額2.0万円に統一されました。

ただし各月の企業型DCの事業主掛金額とDB等の他制度掛金相当額と合算して月額5.5万円を超えることはできません。

転職時には企業年金の運用資産をiDeCoに移換することも可能で、キャリアの変化にも対応できる仕組みです。

自営業者

自営業者や個人事業主の場合、iDeCoの拠出限度額は月額6.8万円（年額81.6万円）と他の職業より高額に設定されています。

なぜならば会社員のような厚生年金や退職金制度がないため、老後資金準備の手段として充実した制度を利用できるよう配慮されているからです。

ただしこの月額6.8万円は国民年金基金を含めた合算上限となります。

将来的には月額7.5万円まで引き上げられる予定。

自営業者にとってiDeCoは高い節税効果と併せて手厚い老後資金準備ができる制度です。

専業主婦（夫）

国民年金の第3号被保険者である専業主婦（夫）の場合、iDeCoの拠出限度額は月額2.3万円（年額27.6万円）です。

最低5,000円から1,000円単位で掛金を設定でき、ライフスタイルに合わせて無理のない負担で老後に備えられます。

ただし収入がない場合や所得税がかからないほど収入が少ない場合は、iDeCoの恩恵を十分受けられません。

しかし受取時に控除を受けられるメリットもあり、国民年金にプラスした年金資産を準備できる点は魅力的です。

将来働く予定がある場合は、その時点で所得控除の恩恵も享受できるようになります。

公務員

公務員の場合、iDeCoの拠出限度額は2024年12月の制度改正により月額2.0万円（年額24万円）に引き上げられました。

公務員の年金制度は2015年10月の改正で会社員と同じ厚生年金に一元化されており、年金額が引き下げられ、退職金額も年々減少。

将来的には月額6.2万円まで引き上げられる予定で、より充実した老後資金準備が可能になります。

公務員の人にとってiDeCoは、安定した職業基盤を活かした長期的な資産形成に適した制度です。

NISAとiDeCoの違い3つ

NISAとiDeCoには重要な違いが3つあります。

• 引き出し方
• 税制優遇
• コスト

引き出し方

NISAとiDeCoの最も大きな違いは資産の引き出し方です。

	NISA	iDeCo
引き出し方	いつでも可能	60歳になるまで原則不可
メリット	ライフイベントに柔軟に対応	老後資金を確実に準備できる
デメリット	容易に引き出せる	予想外の出費には使えない

iDeCoはすぐに引き出せない

NISAで積み立てた資産はいつでも自由に引き出して使用でき、結婚や出産、住宅購入などのライフイベントに柔軟に対応できます。

一方でiDeCoは老後の資産づくりを目的とした制度のため、原則として60歳まで引き出すことができません。

引き出し制限は年齢で考えてみる

iDeCoの引き出し制限は一見デメリットのように思えます。

しかし老後資金を確実に準備するという観点では大きなメリット。

なぜならば途中で使ってしまう心配がなく、強制的に長期運用を継続できるからです。

例えば20代30代はライフイベントに対応するために引き出し制限はデメリット。

逆に40代以降は引き出し制限はメリット。

20～30代でまとまった資金が必要になる可能性がある場合はNISA、ライフイベントが一段落する30代後半からはiDeCoが適しています。

税制優遇

税制優遇の内容は両制度で大きく異なります。

手厚いのはイデコ。

	NISA	iDeCo
購入時	なし	全額所得控除
運用時	非課税	非課税
受取時	なし	控除あり

NISAは運用で得られた利益が非課税という分かりやすい税制メリットがあります。

一方でiDeCoは3段階の税制優遇が存在。

このため所得税率が高い人ほどiDeCoの税制優遇メリットは大きくなり、長期間続けることで節税効果が積み重なっていきます。

NISAには所得控除がないため、税制優遇の手厚さではiDeCoに軍配が上がります。

コスト

コスト面でも両制度には明確な違いがあります。

	NISA	iDeCo
口座開設・加入手数料	無料	2,829円
口座管理手数料	なし	毎月171円
給付手数料	なし	給付1回に440円

NISAは口座開設や管理に基本的に手数料がかからず、金融機関によっては投資信託の購入時手数料も無料です。

対してiDeCoでは口座開設時に2,829円の初期費用が必要で、口座開設後も毎月171円の手数料が発生します。

このため少額投資では手数料負担が重くなり、効率的な資産形成が難しいです。

iDeCoを活用する場合は手数料の負担と節税効果のバランスを考慮し、最低でも毎月1万円以上の拠出を検討しましょう。

コストを抑えて投資を始めたい場合はNISAが有利です。

NISAとiDeCo世代別活用法

年代によって収入状況やライフステージが異なるため、NISAとiDeCoの活用方法も変わってきます。

20代は少額でつみたてNISA優先

20代ではNISAを優先して始めることが最適な戦略です。

理由は以下の2つ。

• 資金が必要なライフイベントが控えているから
• 投資に回せる金額が限られている場合が多いため

例えば20代は就職、引っ越し、結婚や妊娠・出産など、まとまった資金が必要な時期です。

NISAならいざという時に資産を引き出して活用することができます。

また20代は投資に回せる金額が限られている場合が多いです。

所得控除の恩恵は少なく手数料が占める割合が大きいので、資産を増やすには不向き。

iDeCoは所得が多い人ほど節税効果が高くなる制度のため、つみたてNISAで投資に慣れて収入が安定してから検討するのが賢明な選択です。

30代は成長投資枠も使ってNISA継続

30代は長期積立投資を本格化させるベストなタイミングで、引き続きNISAを中心とした投資戦略が効果的です。

なぜならば

といった支出が増える時期だから。

特に教育資金は使用時期が明確に決まっています。

つみたてNISAを教育資金作りの一部として有効活用しましょう。

30代はまだリスクを許容できるので、S&P500以外にも投資を拡大させてもいいです。

他の金融商品に関してはナスダック100とS&P500どっちがいい？投資のコツを徹底解説も参考にしてください。

つみたてNISAと成長投資枠の両方を活用して、より効果的な資産形成の基盤を築きましょう。

40代はNISAもやりながらiDeCoスタート

40代はある程度のライフイベントをこなしてきて老後の準備を意識し始める時期。

NISAとiDeCoの併用を検討すべきタイミングです。

なぜならば40代ではiDeCoの「60歳まで引き出せない」という特徴がデメリットではなく、むしろ確実な老後資金の準備として機能するから。

生涯の中でも年収が高い時期なので、所得税率の上昇によるiDeCoの節税効果が大きくなります。

年収450万円を超えると所得税率は10％、650万円を超えると20％。

同じ掛金でも節税できる金額が大幅に変わります。

ただし老後までの時間が短いため月々の積立投資額は増やさなければなりません。

40代はNISA、iDeCoを組み合わせた総合的な資産形成戦略を立てることが重要です。

50代はiDeCoの税制優遇を最大限享受

50代では年収がピークに達する時期であり、iDeCoの税制優遇メリットを最大限活用すべきです。

年収が高いほどiDeCoを活用するメリットは大きくなるから。

例えば所得税率20％の場合は5％の人と比較して節税効果が4倍。

投資に回せる資金が豊富な場合は、税制優遇が手厚いiDeCoに優先的に投資し、残りをNISAに回す方法が最も効率的です。

老後の資金確保を最優先に考え、節税効果を最大化する投資配分を心がけることが重要です。

S&P500のリターン

S＆P500の年率リターンを9.0％と想定したシミュレーションです。

また金融庁発表のNISA口座の利用状況調査（令和６年９月末時点）を参考にして、積立額を20代は3万円、30代は5万円としました。

20～30代からのつみたてNISA

20歳から毎月3万円を20年間積み立て場合は2,004万円。

30歳から毎月5万円を15年間積み立てた場合は1,892万円。

以下は15年間のイメージです。

途中からグッと伸びているのは複利効果のためです。

40代からのiDeCo

年収500万円の会社員が毎月23,000円を60歳までの20年間と15年間でiDeCoで拠出した場合。

	運用期間20年	運用期間15年
運用結果	14,693,589円	8,432,686円
拠出時優遇額	1,110,500円	834,500円
運用益に対する非課税額	1,834,717円	858,537円

以下のグラフでも分かるように45歳からiDeCoを始めても、60歳まで運用すれば節税効果も得られて老後の資産形成が楽になります。

50代からのiDeCo

令和7年の税制大綱によるとiDeCoが改正される予定です。

加入期間は70歳まで延長されて掛け金額も月額62,000円に引き上げ。

そのまま改正されたならば以下のようになります。

iDeCoは50代からでも遅くない時代が到来します。

NISAとiDeCoよくある質問7つ

この記事のまとめ

NISAとiDeCoは、それぞれ異なる特徴を持つ資産形成制度であり、年代に応じた使い分けが重要。

20代はライフイベントに備えてNISA優先、30代は成長投資枠も活用してNISA継続、40代からはiDeCoとの併用を検討するのが効果的な戦略です。

NISAが向いている人

• 20～30代で将来の資金需要が不確実な人
• 手数料を抑えて投資を始めたい人
• いつでも引き出せる柔軟性を重視したい人

iDeCoが向いている人

• 40代以上で老後資金準備を本格化したい人
• 年収が高く節税効果を最大化できる人
• 確実に老後資金を積み立てたい人

両制度の特徴と税制優遇の違いを理解し、自身の年収やライフステージに合わせて最適な組み合わせを選択しましょう。